【新NISA時代】積立投資で陥りがちな3つの失敗パターンと正しい対処法

新NISAの開始以降、積立投資への関心は高ま
り続けています。

金融庁の調査によると、2025年のつみたて投
資枠での年間買付額は約6.2兆円にのぼり、前
年の約5.0兆円から25％以上増加しました。

また、日本証券業協会の公表値によると、NI
SA口座数は2025年12月末時点で約2,826万口
座と、前年末から10％以上増えています。

少額から始められ、自動で買付を続けられる
手軽さは積立投資の大きな魅力です。

しかし、SNSや動画サイトなどで手軽に情報
収集ができるようになった反面、断片的な知
識だけで始めてしまい、思わぬ失敗につなが
るケースがみられます。

今回は、初心者が陥りがちな「3つの失敗パ
ターン」とその対処法について解説します。

【新NISA時代】積立投資で陥りがちな

3つの失敗パターンと正しい対処法

【初心者が陥りがちな3つの失敗例】

事前の情報収集や計画が不十分なまま積立投
資を始めてしまうと、以下のような失敗に直
面しやすくなります。

失敗パターン	具体例
① 中身が重複している商品を購入する	全世界株式型と米国株式型の投資信託を両方購入し、想定より米国株比率に偏ってしまう
② 短期間で商品を売却する	相場の下落時に動揺し、損失の拡大を防ぐために購入した商品を短期間で手放してしまう
③ 投資に回せる金額を把握していない	非課税枠を早く埋めるために、生活費を圧迫するほどの金額を積み立ててしまう

失敗を回避するための

3つの対処法

これらの失敗は、積立投資の基本的な仕組み
や自身の家計を正しく理解することで防ぐこ
とができます。

具体的な対処法を3つの視点から見ていきま
しょう。

【投資信託の「中身」を確認し、適切な分散投資を行う】

複数の投資信託を購入しても、投資先が実質
的に重なっていれば特定地域・資産にリスク
が集中するため、期待した分散効果は得られ
ません。

例えば、「全世界株式」の構成比率の約6割
は米国株が占めています。

これに加えて「米国株式（S&P500など）」
を個別に購入すると、資産の大部分が米国株
に偏ってしまいます。

商品を選ぶ際は、パンフレット（目論見書）
などで「どの国や資産に投資されているか」
の重複を必ずチェックしましょう。

 

【長期保有を前提とし、下落時こそ淡々と積み立てる】

相場の下落時に動揺し、損失の拡大を防ぐた
めに短期間で売却してしまうのは禁物です。

短期間で売却すると、価格が安い時期に多く
の量を買い付ける「ドル・コスト平均法」や、
利益が利益を生む「複利効果」といった積立
投資ならではのメリットを手放すことになり
ます。

積立投資は10年、20年といった長期保有を前
提とし、一時的な値下がり局面でも売却せず、
買い続けることが成功への近道です。

【無理のない「余剰資金」で積立額を設定する】

非課税枠を早く埋めたいからといって、家計
の状況を考慮せず積立金額を設定すると、日
々の生活費で行き詰まり、積み立てを中断せ
ざるを得なくなる、いわゆる「NISA貧乏」
に陥るケースが少なくありません。

まずは毎月の固定費や生活費、万が一のため
の貯え（防衛資金）を差し引き、「最悪、し
ばらく使わなくても困らないお金（余剰資金）
」の範囲内で、計画的に積立額を設定しまし
ょう。

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本資料は資産運用の参考となる知識構築を目的と
しており、投資勧誘を目的として作成したもの
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